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これら結婚費用を支払う時期としては、結婚式会場を決めた時点で予約金として内金を支払う必要があります。
また衣装を決めたら衣装の予約金も支払う必要があります。
これは衣装代の何パーセントか決められた額を払うのでそれなりの金額が必要です。
顔合わせの費用や会場以外への支払もあります。
引き出物などを会場以外の場所で注文すれば、そちらへの支払も必要です。
一番大きなお金は式の数日前までに振込となりますが、それ以前にもある程度のお金をブライダル用として準備しておく必要があります。
結婚式当日には、お車代やお礼なども用意する必要があります。

これらの結婚費用は、新郎新婦それぞれの今までの貯蓄と当日いただく御祝儀、親からの援助などで支払われています。
職場や組合などからお祝いがでる会社もあります。
一般的にはふたりの貯蓄額がブライダル費用の支払可能金額の目安となります。
基本的には式の前までに支払になりますが、カード払いにすれば引き落としは約1ヶ月後なので御祝儀も使うことができます。

そして結婚にかかる費用を新郎側新婦側どちらがいくら払うかは大事なポイントです。
両家がいくらずつ支払うかは、本人たちだけではなく親の意見調整も必要です。
費用の分担方法はそれぞれなので、後でもめないように事前にきちんとルールを決めておくとスムーズに運びます。

例えば両家で完全折半するならば、費用の合計金額を半額ずつ支払います。
衣装など内容を何も気にしないで完全に折半する場合と、衣装や美容代は新婦の方が高額なので、その部分だけはそれぞれが自分の分を支払うという人もいます。
あるいは比率をきめて、新郎側と新婦側が6対4、あるいは7対3などで支払う人もいます。
結婚費用を新郎側が少し多めに払って、その分新居に嫁ぐ際の家電や家具などを新婦側が負担するなどします。
また披露宴の招待客の人数に差があれば、その人数の比率で支払配分を決めるというやり方もあります。
とにかく配分方法はそれぞれあります。
事前に話し合ってきちんとルール決めしておくことが重要なのです。

結婚が決まってブライダルフェア会場も見学して、これからどれだけお金が必要になるのかその費用が気になるところです。
ブライダルでかかる費用の全体像をまず把握しましょう。
ブライダル関係の費用総額やそれぞれを支払う時期、新郎側新婦側の配分の仕方などを考えていきましょう。

まずブライダル関係で必要となる費用は、結婚式以外にも結納、披露宴やハネムーン、新居関連など様々あります。
結婚式の挙式と披露宴の費用は、招待客の人数などによっても差があります。
首都圏で約70人招待した場合の平均的な費用は約330万円です。
300万円未満の人が30%ちかくいるのに対して、450万円以上の人も30%ちかくいるので平均といっても難しいものがあります。
これには挙式代、食事代、写真代、衣装代、ビデオ代、引き出物、ウエディングケーキ、会場の装花代、会場使用料などが含まれています。

婚約関連では、結納の費用や婚約指輪の購入、結納金、結納品などを含めて平均予算は約150万円です。
ハネムーンでは平均予算は約55万円で、それにお土産代が平均約12万円かかります。
雑費として結婚報告ハガキ作成代やお祝いをもらった人へのお礼代なども必要です。

新生活を始めるのに必要な費用としては、平均約150万円です。
これにはマンションなどを借りる際に必要な敷金、礼金や家賃、引越し代金や家具や家電など日用品の購入代金も含めています。
もちろん新居を購入するとなるとこれ以上のお金が必要となります。